日本企業を取り巻く競争環境が激化する中、M&Aや新規事業開発、デジタルトランスフォーメーション（DX）、SDGｓ（持続可能な開発目標）対応などさまざまなテーマでの依頼を受けて、コンサルティング業界は成長を続けています。
そのなかでも戦略コンサルティングファームは、大企業の戦略立案や組織改革など、経営課題に携わる醍醐味（だいごみ）や高額な収入、さらにはネクストキャリアの魅力などもあいまって、就活生や転職を考えるビジネスリーダーから高い人気を維持し続けています。
その戦略コンサルティングファームも、クライアント企業のニーズの変化を受けてサービス内容や組織体制を変化させていますが、実態は一般にはあまり知られていません。
そこで本記事では、戦略コンサルタントの仕事内容や年収水準、ネクストキャリアなどに関する最新動向を解説したいと思います。
- 戦略コンサルティングファームとは
- 戦略コンサルタントの主な仕事内容
- 提案（営業）
- デリバリー
- 戦略コンサルタントの魅力とやりがい
- 「戦略」「経営」「ビジネス」各コンサルタントの違い
- 戦略コンサルタントの役職・仕事内容・年収
- 戦略コンサルティングファームの基本的な選考フロー
- 戦略コンサルタントに求められる資質・資格
- 求められる3つの資質
- 問題解決能力・論理的思考能力
- コミュニケーション能力
- 素直さ・成長力
- 資格
- 戦略コンサルタントのキャリアパス
- 外資系企業への転職
- ベンチャー企業（幹部ポジション）への転職
- 大手日系企業への転職
- PEファンドへの転職
- 他コンサルティングファームへの転職
- 起業
- 戦略コンサルティングファーム一覧
- 外資系戦略コンサル
- 日系戦略コンサル
- まとめ
戦略コンサルティングファームとは
戦略系コンサルティングファーム（以下、戦略コンサル）は、クライアント企業のさまざまな経営課題の解決を行う企業です。クライアント企業の課題に応じて、事業戦略やマーケティング戦略、M&A戦略、新規事業の立案、業務改善、組織改革などのコンサルティングを行っています。
戦略コンサルタントといえば、中長期的な戦略の立案をメインで行っているイメージをもつ方が多いでしょう。しかし近年では、クライアント企業から変革のスピードや具体的な成果を求められ、立案した戦略を実現するための実行支援まで行うことがほとんどです。
戦略コンサルタントの主な仕事内容
戦略コンサルタントの仕事は、大きく「提案（営業）」と「デリバリー」に分けられます。
提案（営業）
提案活動は、ファームの経営幹部であるパートナーや、現場のリーダーであるマネジャークラスが担当します。クライアントとのディスカッションにより経営課題を把握し、それをもとにマネジャークラスが中心となって提案書を作成していきます。クライアントへのプレゼンテーションはパートナーがリードするのが通例です。
コンサルティング業界は一般の事業会社と異なり、営業活動を新人や若手ではなく、幹部層が主導して行うという点が特徴的です。コンサルティングビジネスには、具体的な商品やサービスがありません。それぞれの企業に合わせた提案を行っていきます。
各企業が置かれている状況は異なりますし、リソースも違います。クライアントが抱える経営課題を適切に見抜き、フィットする解決策を模索できるプロジェクトを提案することはとても難しいことです。企業経営に対する深い洞察や変革事例の豊富な知見などが必要となるため、パートナークラスが担っているのです。
このように難度が高く、プロジェクトの方向性を決めるやりがいのある業務ですが、成約に至らなければ、クライアントから報酬を受け取ることはありません。
デリバリー
プレゼン内容が承諾されれば、提案書にしたがってプロジェクトを進めます。提案に携わったマネジャーがプロジェクトリーダーとなり、具体的なメンバーをアサイン（割り振り）します。プロジェクト期間は3カ月、チームは4～5人の体制であることが多いです。
従来の戦略プロジェクトでは、プロジェクトのなかばで中間報告を実施。クライアントからのフィードバックにもとづいて、提案内容の修正や深掘りをして最終報告書を作成し、報告することが一般的な流れでした。
しかし、昨今ではクライアント企業がスピーディーな改革の必要性に迫られています。さらに、AIをはじめとする先端テクノロジーの活用が重要になり、改革案の提案のみならず実行フェーズまで伴走してほしいというニーズが増えています。そのため、先端技術や特定業務に専門性を持つプロフェッショナルを活用しながら、実行支援まで踏み込むスタイルが近年のプロジェクトの中心となっています。
戦略コンサルタントの魅力とやりがい
戦略コンサルタントがクライアントとともに取り組むテーマは、クライアント単独では解決が難しい、複雑かつ最先端の経営課題です。大企業の全社レベルの企業変革につながる提案を行うこともあり、関係企業を含め多様なステークホルダーにインパクトを与えます。経営者とともに、高い視座から難度の高い課題解決に取り組むことは、この仕事ならではの醍醐味といえるでしょう。
また、変革を支援する中で、クライアントの経営陣に喜んでもらえたり、クライアント企業が良い方向にかわっていく姿を見たりする機会も多々あります。人のために役に立つ喜びを味わうことのできる仕事であることも大きな魅力の一つです。
そして、経営人材を目指す上で必要となる、特定の業界や企業に限定されない「問題解決力」と「リーダーシップ」を身につけられることも大きなポイントといえるでしょう。戦略コンサルタントはさまざまな業界や企業に対して、経営者視点での問題解決をする経験を通して、汎用的な問題解決力を培うことができます。また、クライアント企業の組織や人、そのほかのステークホルダーを巻き込んでプロジェクトを推進していくことが求められるため、若いうちから高度なリーダーシップを身につけることができます。そのため、戦略コンサルの経験者は、転職市場において経営人材として高い評価を受けやすく、後述するように事業会社の経営幹部やPEファンドなどの魅力的なキャリアが開けています。
「戦略」「経営」「ビジネス」各コンサルタントの違い
戦略コンサルタントと似た用語として、経営コンサルタントやビジネスコンサルタントがあります。ここではその違いについて整理をしていきます。
一般的には上位概念として経営コンサルタントがあり、その中に戦略コンサルタント、ビジネスコンサルタント、ITコンサルタントなどが含まれると理解しておくとよいでしょう。
また、経営戦略は、企業全体の戦略にかかわる「全社戦略」、企業が抱える各事業に関する「事業戦略」、さらに「機能戦略」に分けられます。機能戦略とは事業を実行するにあたって必要となるさまざまな機能です。具体的にはマーケティングや調達、物流、セールスなどが含まれます。
従来、戦略コンサルタントは全社戦略、事業戦略を担当し、ビジネスコンサルタントは機能戦略、業務フェーズを担当することが一般的でした。しかし、近年では戦略コンサルタントが業務フェーズまで担当するようになり、他方でビジネスコンサルタントも上流の工程から関わるケースが増えており、互いの垣根がなくなりつつあります。
戦略コンサルタントの役職・仕事内容・年収
戦略コンサルタントの給与体系としては「ベース＋賞与」という給与体系に加え、高度プロフェッショナル制度を採用するファームも出てきています。年収水準が高いことで知られている業界ですが、特筆すべきは年齢に比してとても高額であるということです。
以下、役職ごとの仕事内容と給与を詳細にみていきましょう。
アナリスト：プロジェクト内の各タスクを担当し、新卒・第二新卒はこのクラスから入社します。年収は550万〜750万円程度。
アナリストはマネジャーや先輩のコンサルタントの指示のもと、有識者インタビューやシミュレーション作成、クライアントとのミーティングの議事録作成などを主に担当します。
基本的にはアナリストを約2～3年経験し、それ以降は大体3〜4年ごとに職位が上がります。従来、戦略ファームではその期間内に上の職位につくことが求められていました。しかし昨今は、組織規模の拡大のために多くのファームが人材育成に力を入れており、柔軟に猶予期間が設けられるようになっています。
コンサルタント・シニアコンサルタント：アナリストの次のランクで、キャリア採用の未経験者はこのクラスからジョインすることが一般的です。コンサルタントの年収は約700万〜1000万円。シニアコンサルタントの年収は1200万～1700万円程度。
このクラスになると、プロジェクトの中のある一定範囲を受け持って、自分の判断で業務を進め、その進ちょくごとにマネジャーの指示をあおぐといったスタイルの働き方になります。自分でスケジュールを立て、セルフマネジメントしていくことが求められます。
マネジャー：プロジェクトリーダーとして提案を担当し、受注したプロジェクトの進行に責任を持ちます。年収は1800万〜2500万円ほど。
チームメンバーに道筋を示すことが大きな役割です。また、クライアントが満足する成果を生み出すために、経営陣の期待値コントロールや提案内容のクオリティー管理が非常に重要になります。
パートナー：案件獲得とファーム全体のマネジメントが主な業務です。また、自分が関わったプロジェクトのアドバイザーとして携わることが多くなります。年収は実績によって大きく変わり、3000万～1億円以上となります。
既存クライアント幹部とのリレーション構築はもちろんのこと、個人的なネットワークも活用しながら営業活動を行っていきます。セミナーでの講演や執筆などの機会も増え、有名企業の経営層との議論なども含めて、とてもやりがいのある仕事といえるでしょう。
戦略コンサルティングファームの基本的な選考フロー
戦略コンサルの基本的な選考フローは、エントリーシートの提出→筆記試験・WEBテストの受験→ケース面接を複数回→ジョブ→最終面接→内定の流れになっています。その他、グループディスカッションを取り入れる企業もあります。
戦略コンサルでは、ケース面接と呼ばれるユニークな選考が行われます。ケース面接とは、面接官からあるシチュエーションが示され、その問題に対する解決策を答えさせるというディスカッション形式の面接です。
具体的には次のような課題が出されます。「万年筆の年間市場規模はどのくらいか？」「近所のラーメン店の売り上げを2倍にするにはどうすればよいか？」「あなたがファーストリテイリングのCEOだったらどのような手を打つか？」など。このような問いに論理的に回答することが求められます。
また、ケース面接では回答内容だけを評価されるのではなく、ディスカッションに臨むスタンスやコミュニケーション能力もみられているので、注意が必要です。このように特殊な面接であるため、対策なしに乗り切るのは困難です。戦略コンサルを目指す場合には、しっかりと対策してから応募をしましょう。
戦略コンサルティングファームの選考に関する詳細については以下の記事をご覧ください。選考内容や、各選考フェーズにおいて企業がみているポイントについて解説しています。
戦略コンサルタントに求められる資質・資格
ここでは戦略コンサルタントに求められる、スキルと資格について説明します。資格はそれほど重視されていませんが、以下のような3つの資質が求められています。
求められる3つの資質
新卒採用において戦略コンサルに求められる資質として、主に「問題解決能力・論理的思考能力」「コミュニケーション能力」「素直さ・成長力」の3つがあげられます。当然ながら、キャリア採用においても業務経験に加えて、これらの適性は重視されます。
問題解決能力・論理的思考能力
クライアント企業は日本を代表するような優良企業です。社内にも優秀な人材が数多くいる中で、あえて外部に仕事を発注するわけですから、クライアントはコンサルタントに高い問題解決能力を期待しています。
また、論理的思考力も不可欠です。難度の高い問題解決において論理的思考力が必要なのはもちろんのことですが、提案に対してクライアントに納得してもらう上でも重要です。
コミュニケーション能力
コンサルティングは人が相手の仕事です。人は理屈や合理性だけで動くわけではなく、実際にそれをもとに動いてもらうには感情的な要素も大きくなります。いくらきれいな戦略を描いても、人とのコミュニケーション能力や、他人が考えていることを察する感受性や理解力がなければ、クライアントの課題の解決にはたどり着けません。
素直さ・成長力
自分の考えに反対されたり、問題点を指摘されたりした時に、それをどう受け止め自ら変わっていけるかという素直さや成長力もとても重要な資質の一つです。
さまざまな業界や企業の案件を経験するコンサルタントの仕事では、前のプロジェクトや以前の環境で身につけたことが、通用しないことは珍しくありません。自分の考えや過去の経験に固執せず、新しく教わったことを吸収し、実践してみるという素直さがコンサルタントとしての成長にもつながります。
経験の浅い新卒入社のコンサルタントには、特に大事な資質といえるでしょう。
資格
戦略コンサルへの就職において、資格は特に必要はありません。資格よりも大切なのは、前項で述べた3つの資質です。会計や経営の知識については、基礎的なことを踏まえたうえでディスカッションできれば十分といえます。本格的な勉強は、内定獲得後に戦略ファームへ入社するまでの間におこなっていけば問題ありません。
ただし、英語力については高めておいた方がよいでしょう。選考の段階では直接的には関係ありませんが、入社後には英語の資料を読む機会も多いですし、アサインされるプロジェクトの幅が広がるという点でも重要です。
戦略コンサルタントのキャリアパス
戦略コンサルタントは若いうちから経営課題解決や組織変革の経験を積んでいるため、企業の経営幹部、幹部候補として抜てきされるキャリアが開かれています。現代の人材市場において、戦略コンサルタントの経験は経営幹部に至る「キャリアの高速道路」といっても過言ではないでしょう。ここでは、戦略コンサルタントの主要なネクストキャリアとして6つの転職先を紹介します。
なお、戦略コンサルティングファーム（外資系・日系）に限らず、総合ファームの戦略コンサル部門、大手シンクタンクの戦略コンサル部門の出身者にも同様のキャリアパスが開かれています。経営人材を目指す方は、あわせて検討するとよいでしょう。
外資系企業への転職
戦略コンサル出身者の転職先として、メジャーなキャリアパスの一つが外資系企業です。具体的には、Google、AmazonといったIT企業やファイザーやノバルティスファーマといった製薬会社、プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）、Visaなどのグルーバルカンパニーがあげられます。外資系企業への転職の魅力の一つは、給与水準と勤務時間のバランスの良さです。業界や企業による差が大きいため一般化は難しいですが、コンサルから外資系企業に転職すると、給与水準をほぼ下げずにコンサルティングファームほどの長時間労働にはならず働けることが多いです。また、外資系企業では職種ごとの採用（ジョブ型採用）が一般的であるため、自分の望む職種で専門性を磨くことができる点も大きいです。
ベンチャー企業（幹部ポジション）への転職
近年、戦略コンサル出身者の転職先として人気が高まっているのがベンチャー企業の幹部ポジションへの転職です。テクノロジーやプラットフォームの力を活用し、社会課題解決に取り組むベンチャー企業が増えてきています。そのような社会的意義のある事業を、経営幹部あるいは幹部候補としてリードする機会を得ることができるのが大きな利点です。
報酬面でも、株式上場後のベンチャーであれば前職と同水準の報酬が用意されるケースがあり、未上場であればストックオプションが付与されることもあるため、魅力的な選択肢となってきています。また、将来的に起業を目指す人にとっては、優秀な起業家のもとでビジネス経験を積めることは、コンサルティングファームでは経験できない貴重な成長機会になります。
大手日系企業への転職
これまでの大手日系企業では、年功序列的な人事制度や新卒採用を中心とした採用文化が根強かったのですが、昨今は外部から即戦力となる人材を採用する動きも加速しています。グローバル市場における企業の競争環境の激化に伴い、社内のリソースでは対応しきれないM&AやDXなどの改革を担うプロフェッショナル人材の登用が必要となっているためです。具体的には、三菱商事や三井物産などの総合商社、ソニーグループやトヨタ自動車などのグローバルメーカーを中心に広がってきています。
コンサルから大手日系企業への転職の最大の魅力は、日本を代表するような大企業の意思決定に参画し、インパクトの大きな事業に関わることができる点です。先に述べた外資系企業の日本オフィスの所属ではなく、日本企業の本社の経営企画に所属することで、自社やグループ企業全体の意思決定に携わることができます。
PEファンドへの転職
コンサルタントは、クライアントに提案を行いますが、それを実際に実行されるところまでは見届けることができないことが多いです。そのため、企業に投資を行い株主として経営に参画し、実際の改革に伴走することができるPEファンドへの転職も人気の高い選択肢の一つとなっています。
また、基本的に契約によりフィーが定まっているコンサルティングビジネスに対して、担当企業が成功すれば大きなインセンティブが期待できるPEファンドは報酬面でも大きな魅力があります。
PEファンドの詳細については以下の記事にまとめてありますので、興味を持った方はぜひこちらもご覧ください。
他コンサルティングファームへの転職
コンサルティング業界には、戦略コンサルティングファーム以外にも、多種多様なコンサルティングファームが存在します。そのため、自身の志向や希望を満たすファームへ転職する人もとても多いのです。
他ファームへの転職の理由はさまざまですが、高いポジションや高収入を目指すケース、自身が関心を持つ領域を専門とするファームへの転身するケースが中心です。例えば、M&A戦略に関心がある場合にはFAS（財務系コンサル）へ、マーケティングやブランディングに関心がある場合にはブランドコンサルティングファームへ、組織変革に関心がある場合には組織人事ファームへ転職するといった例があります。
起業
起業は戦略コンサル出身者にとって、すでに身近なキャリアの一つとなっています。実際、戦略コンサル出身者が起業したベンチャーは多くなっており、エムスリーやオイシックス、ラクスルなどが知られています。それに伴い、将来起業をしたいと考える学生が、戦略コンサルティングファームに入社するケースも増えています。
起業には、コンサルティングファームで培った経営に関する見識や問題解決力を活用しながら、社会的にインパクトのある事業を推進できる魅力があります。また、自分自身で経営の意思決定をできる点も醍醐味の一つといえるでしょう。
しかし、起業家とコンサルタントに求められるスキルにはギャップもあります。コンサルタント時代に培ってきた大企業における経営戦略の策定能力と、組織も商品もないゼロから事業を立ち上げる起業とでは求められる能力が少々異なるので、その点は注意が必要です。
戦略コンサルティングファーム一覧
代表的な戦略コンサルティングファームとしては、以下があげられます。
外資系戦略コンサル
・マッキンゼー・アンド・カンパニー
・ボストン・コンサルティング・グループ
・ベイン・アンド・カンパニー
・A.T.カーニー
・ローランド・ベルガー
・アーサー・ディ・リトル
・PwCコンサルティング (Strategy&）
・アクセンチュア（戦略）
・モニターデロイト
・EYパルテノン
日系戦略コンサル
・経営共創基盤（IGPI）
・ドリームインキュベータ（DI）
・コーポレイトディレクション（CDI）
・ピー・アンド・イー・ディレクションズ
・YCPホールディングス
・リヴァンプ
各戦略系コンサルティングファームの仕事内容やネクストキャリアに大きな差はありません。しかし、組織規模の大きさや出版物の多さ、さらには出身者（アルムナイ）の活躍などから、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニーについて知っている人は多いでしょう。この3社は、求人サイト「Vault」が発表した「世界で最も権威あるコンサルティング企業2021」でも1～3位に選出されています。
一方、Strategy&、アクセンチュア（戦略）、モニターデロイト、EYパルテノンなどは、総合ファームのグループ内にあり、その多様なリソースを活用することができる点に特徴があります。特に、経営のデジタル化が不可避となった現代において、ITやDX領域に強いチームと協業できることは大きなメリットでしょう。
また、経営共創基盤、ドリームインキュベータ、ピー・アンド・イー・ディレクションズ、リヴァンプなどの日系戦略コンサルティングファームは、純粋なコンサルティング業務だけではなく、投資事業も行っている点が注目されます。培った経営支援のノウハウを活かして実際に経営をリードしたいという方や、将来起業したいという方には、特に魅力的な機会となっています。
大枠としては上述のような特徴がありますが、実際に入社したあとで楽しく活躍していくためには、カルチャーフィットが重要な要素となります。戦略系コンサルのキャリアを考える皆さんには、幅広く応募して、フィット感を確かめた上で入社企業を選んでいただきたいと思います。
まとめ
大企業の経営戦略や組織改革に携わる醍醐味、クライアントに喜んでもらうやりがい、さらには経営人材としてのネクストキャリアなど、戦略コンサルティング業界はさまざまな魅力にあふれています。クライアント企業の期待に応えるためには、高いプロ意識、長時間の勤務、休日も含めた自己研さんなどが必要となりますが、成長意欲の高い方や将来経営幹部を目指す方には、有力なキャリアといえるでしょう。
［監修者プロフィール］
コンコードエグゼクティブグループ 代表取締役社長 CEO 渡辺 秀和
一橋大学商学部卒業。株式会社三和総合研究所（現：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング）戦略コンサルティング部門にて、同社最年少でプロジェクトリーダーに昇格し、多数の新規事業支援を手がける。2008年、株式会社コンコードエグゼクティブグループを設立し、代表取締役社長CEOに就任。1000人を越えるビジネスリーダーに対して、戦略系ファームをはじめとするコンサルティング業界、ファンド、事業会社幹部、起業家などへのキャリアチェンジを支援。コンコードエグゼクティブグループ マネージングディレクター 西谷 有生
東京大学経済学部、早稲田大学大学院商学研究科卒業。ブーズ・アンド・カンパニー（現Strategy&）、シグマクシスにて幅広いプロジェクトに参画。リクルートキャリアにて コンサル業界専任キャリアコンサルタントとして、部門MVP獲得など高い実績をあげる。コンコードへ入社後は、コンサル業界志望者やファーム出身者のキャリア支援で活躍。近年は、エグゼクティブコンサルタントの人材開発にも取り組んでいる。
