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マッキンゼー・アンド・カンパニー

マッキンゼー・アンド・カンパニーは、コンサル業界を志す学生であれば誰もが名前を聞いたことのある外資系経営コンサルティングファームの一大巨頭だ。ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニーと並んでMBBとも称され、現在世界65カ国以上でサービスを展開している（2022年現在）。

ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）

ボストン・コンサルティング・グループは、日本に深く根ざしコンサル業界を牽引する経営戦略コンサルティングファームだ。 マッキンゼー・アンド・カンパニー、ベイン・アンド・カンパニーと並んでMBBとも称される大御所コンサルティングファームでもある。 世界50か国以上にオフィスを構え、全体では25,000人ほどの従業員を抱えており、グローバルにビジネスを展開している。

ベイン・アンド・カンパニー

ベイン・アンド・カンパニー（以下ベイン）は1973年にビル・ベインにより米国ボストンで設立され、現在では世界38カ国61拠点のネットワークをもつ世界有数の戦略コンサルティングファームである（2022年現在）。東京オフィスは1982年に設立された。マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループと並び、不動の3強としてBIG３と呼ばれるコンサルティングファームの一つである。

A.T. カーニー

A.T. カーニーは1926年にマッキンゼー・アンド・カンパニーのシカゴオフィスから独立することによって設立された会社であり、世界有数の経営コンサルティング会社である。 高度な専門性、目に見える成果の実現、顧客企業との密接な協働作業を最大の強みとし、現在では、世界41の国と地域、63拠点に、約4,200名のスタッフとグローバルネットワークを擁している。 その中で、同社は日本オフィスを最重要拠点の１つに位置づけており、さまざまな挑戦がしやすい環境にあるという魅力から、他ファーム出身のパートナークラスの転職人気も高い。 同社は全社戦略・事業戦略の立案からオペレーション改革の実行までを一気通貫で支援できることに定評があり、あらゆる主要産業分野のグローバル1,000社や各国の大手企業や政府系機関等を中心顧客とし高品質のサービスを提供している。実際、「Fortune Global 500」に名を連ねる企業の75%が同社のクライアントとなっている。 日本国内においては金融、通信、ハイテク、自動車、消費財･小売をはじめとする幅広い分野において、顧客への貢献という強い決意のもと活発な活動を行っている。

ゴールドマン・サックス

米国ニューヨークに本拠地を置くザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクが本社の投資銀行業務、証券業務および投資運用業務を中心に企業、金融機関、政府機関、個人など多岐にわたるクライアントを対象に幅広い金融サービスを提供する世界有数の金融機関。また、同地に本社を置くモルガン・スタンレーなどとならび、世界金融市場に絶大な影響力を持つ。その歴史は古く1869年に創業、世界の主要な金融市場に拠点を擁している。 日本においては、1974年に東京駐在員事務所を開設。現在まで投資銀行業務、セールス＆トレーディング業務を中心に、投資業務、資産運用、不動産業務等などを含む幅広い金融サービスを提供。国内市場ではM&A、グローバル市場ではM&AとECM（株式資本市場）の2部門で、2021年にそれぞれ1位を獲得する。

モルガン・スタンレー

1935年グラス・スティーガル法の施行によりモルガン商会より債券引受け部門が独立しモルガン・スタンレー・アンド・カンパニーを設立。米国ニューヨークに本拠を置くJPモルガンやゴールドマン・サックス等とともに、世界的な金融機関のひとつで、リーグテーブル（引受業者の引受実績ランキング表）上位の名門投資銀行だ。 世界に展開するグローバル・ネットワークは41ヵ国6万人が従事し、そのうちの約１万６千人がフィナンシャル・アドバイザーである。また東京オフィスには40国籍の多様な人材が集まっている。 日本では、1970年に東京駐在員事務所を開設。今日は1,300名を擁する企業へと成長し、国内外の株式、債券・クレジット商品から、外国為替、デリバティブ商品にいたる幅広い商品の提供や取引において証券業界を牽引する執行力を有している。また日々変化するグローバル市場においてリスク管理を重視し、多様な商品の取り引きや組成、革新的な案件の執行に携わる。さらに三菱UFJフィナンシャル・グループ（MJFG）完全子会社である「三菱UFJモルガン・スタンレー証券」と二社体制を敷いたことにより同社のさらなる成長を促す機会となった。

JPモルガン

同社は米国ニューヨークに本社を置く総資産、収益力、時価総額で世界屈指の規模を誇る世界有数のグローバル総合金融サービス会社。投資銀行、証券取引、資金決済、証券管理、資産運用、プライベート・バンキング、コマーシャル・バンキング、コンシューマー・コミュニティ・バンキングなど多岐にわたる金融サービスを提供している。 2000年にケミカル（チェース・マンハッタン）と前身のJPモルガン・アンド・カンパニーとが経営統合し現在に至る。グローバルに展開している法人向け事業は「J.P.モルガン」、米国で展開している中小企業や個人向け事業は「チェース」ブランドを用い区別している。 日本における同社の歴史は1920年代までさかのぼる。関東大震災の翌年に日本政府が発行した震災復興公債1億5,000万ドルを引き受けたのだ。この功績が認められ、1927年にはジョン・ピアポント・モルガン・ジュニアと他パートナー2人が日本政府より勲章を授与され、以降の日本での事業展開につながった。 今日ではJPモルガン証券株式会社、JPモルガン・チェース銀行東京支店、JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社、JPモルガン・マンサール投信株式会社の4社が事業を展開。クライアントとなる業界は事業会社、金融機関、機関投 資家、政府機関等になり投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを提供している。

Bank of America（バンク・オブ・アメリカ）

米国ノースカロライナ州に本社を置く世界最大の金融機関の一つ。個人、企業、機関投資家に対して、銀行業務、投資業務、資産運用業務、その他の財務管理およびリスク管理のための商品やサービスを幅広く提供している。グローバルにおいては、世界35カ国で事業を展開、ウェルスマネジメント、コーポレートバンキング、投資銀行業務、多岐にわたるアセットクラスでのトレーディング等、世界各地の事業法人、政府、機関投資家などのクライアントにサービスを提供している。 歴史も深く母体となったマサチューセッツ・バンクが1784年に業務を開始以来、240年にわたり、米国のみならず世界の経済発展に欠かせない経営資源や資本を提供してきた。 同社は2社の法人を通じて日本で業務を行っている。その一つがBofA証券株式会社だ。事業会社、金融機関、政府機関などのクライアントを対象に資本市場業務や投資銀行業務、株式や債券のトレーディング、その他のアドバイザリー・サービスを提供する。 もう一つは国際的に事業を展開するバンク・オブ・アメリカ・エヌ・エイ 東京支店だ。 日本企業や外国法人の日本拠点を対象に、円・外貨口座開設や送金、信用供与、バンクノート業務等の金融商品・サービス等を提供している。

三菱商事株式会社

三菱商事は国内五大総合商社の一角で、知名度・年収・就活生からの人気全てでトップクラスに位置する企業である。1918年に三菱合同会社から独立する形で設立されて以降、「必要な商品やサービスを、必要なだけ、必要なところに効率的につなぎ合わせる仕組みをつくること」という初代社長岩崎彌太郎氏の言葉の通り、各産業の有機的な統合においてリーディングカンパニーとしての役割を果たしている。英名は"Mitsubishi Corporation"であり、三菱グループ内最大の売上高を誇ることから、総合商社内だけでなく4000社以上を誇る巨大な三菱グループの中でも代表的な立ち位置に君臨していることが伺えるだろう。 売上高・純利益・従業員数といったIR指標では毎年のように業界内No.1となっている。"商社不要論"・"商社冬の時代"といった業界全体で向かい風となった期間の中でも、リーマン・ショック前から2015年3月期まで全てで純利益でトップを叩きだした。途中伊藤忠商事にトップの座を明け渡すことはあったものの、2022年3月期決算では通期純利益9,375億円と長い総合商社の歴史で最高の値となった。この地位に甘んじることなく、中期経営戦略2024 では「価格要因を除いた利益の着実な成長」をキーポイントとし、事業規模や領域の広さをより活かした持続的な発展に向けた循環型成長モデルを掲げている。2016年度の巨額赤字の影響もあってか財務指標の中でも純利益を重視しており、全利益の半分近くを非自然分野で稼ぎながら、特定のセグメントに頼らないポートフォリオを組んでいる。2018年の経営改革で2021年度の目標とした純利益9,000億円も見事に達成し、利益還元では累進配当も公式に表明していることから、今後も数値指標面で高いパフォーマンスを維持することに注目したい企業の一つと言える。

三井物産株式会社

三井物産は五大総合商社の中で最も古くからの歴史を持つ企業である。1876年、開国後明治政府が近代化を推し進めていく中で、衣類・石炭・生活用品といった輸出入の主力となる分野を中心とした貿易会社としてその長い歴史は始まった。封建制度が解体され明治維新の施策で国内が変化していくと共に、軽工業・農業を中心とした技術革新にも大きく貢献したと言われている。法人の組織としては当時の旧三井物産と現在の三井物産は全くの別会社という位置づけにはなるものの、国内トップの貿易会社であった潮流を汲む形で企業としても発展していくことになる。同業の三菱商事の英語表記が"Mitsubishi Corporation"であることは有名であるが、三井物産の英語表記は”MITSUI & CO., LTD.”である。名称としてCOとの間を &で繋ぐのは珍しいが、これは「会社（Company）」と「仲間（Company）」が対等であるという意味が込められていると言われており、「人の三井」と言うように個を尊重した集合体としての性格を反映している。 組織形態としては、三菱商事や伊藤忠商事が明確なカンパニー制の形態を取っているのに対し、三井物産は直接事業部が紐づく形になっている。実質的にはオペレーティングセグメントがカンパニーに近い役割を果たしていると考えられるが、特徴の一つと言うことができるだろう。 2022年3月期末決算では、最終利益が9,147億円と三菱商事に次ぐ過去最高益を達成しており、2023年も中間決算時点で最終利益見込みが9,800億円と更なる更新が期待されている。特に2018年3月期で昨期と同様に業界全体で好調の中で、（丸紅・豊田通商含む）七大商社のうち唯一過去最高益を逃した実績からも、直近の好調は意味深いものになった。事業ポートフォリオとしては伝統的に資源分野が強いとされる三井物産だが、直近の好調も資源価格の高騰や為替相場の円安で大きな追い風を受けている。2014年以降コーポレートスローガンに360° business innovationを掲げ、総合商社のラーメンからミサイルまでとも言われる総合商社の事業領域の広さに加えて経営の多角化や社会に変革を与えるプレゼンスを高める方向に動いている。実際中期経営計画2023の中でも「ポートフォリオ経営」が一つのキーワードとなっており、経営資源の効率的な分配と適正化が今後の経営の鍵を握っていくだろう。

住友商事株式会社

住友商事は国内財閥系の総合商社であり、1919年に設立された大阪北港株式会社が起源とされる。1952年に社名を現行の住友商事株式会社に変更し、以降国内外に幅広い事業を展開してきた。住友商事の理念は住友家初代の住友政友が1652年に提唱した文殊院旨意書にまで遡る。中でも第一条で述べられてる進取の精神は、現在でも事業計画や求める人物像にもフィロソフィーを継承した記述が散見されている。経営理念は企業使命・経営姿勢・企業文化の3軸から設計されており、社会的インパクトや人権・信用といった誠実さ・倫理観を重視している姿勢がうかがえる。 組織体制として、営業部門は総合商社の中では比較的大きな区分で設定されており、金属、輸送機・建機、インフラ、メディア・デジタル、生活・不動産、資源・化学品の各事業部門に分かれている。残りのエネルギーイノベーション・イニシアチブでは主に次世代の事業開発に注力している組織である。直近では韓国ロッテケミカルで水素・アンモニア分野での協業が発表されたが、これもエネルギーイノベーション・イニシアチブの領域での事業である。 2022年3月期決算では、業界全体が好調の波に乗る中4637億円という過去最高益を叩き出した。資源価格の高騰はもちろん要因としては大きいが、住友商事の場合は一時プロジェクトがストップしていたマダガスカルニッケル事業の操業再開も大きく影響した。金属分野での海外スチールサービスセンター事業の回復も主要因の一つである。また、輸送機・建機事業においても、リース事業の回復などで業績を伸ばした。社外情勢の変化に伴い、総合商社各社も事業ポートフォリオの適正化を進めているところではあるが、住友商事では「仕組みのシフト」「経営基盤のシフト」が重要であると考えている。具体的には、投資案件のパフォーマンスの徹底分析やグループマネジメントポリシーの設定が施策として挙げられる。住友グループの中での自社の位置付けや、スキルやノウハウを結集した形で統合的な事業展開をしていこうとする意図がここからうかがえるだろう。具体的なシフトの方向性については中期経営計画SHIFT2023にて提示されており、短期的な資産入替えの徹底・中長期的なシーディングシフトなどを通して、高い収益性と下方耐性の強いポートフォリオを目指している。また、経営基盤についても同様にシフトしていく方向を示しており、ガバナンスの強化・人材マネジメントの強化・財務健全性の維持向上をテーマに、適材適所に向けたプラットフォームの整備を進めている。

伊藤忠商事株式会社

伊藤忠商事は、世界62ヶ国に約100の事業拠点を持つ大手総合商社であり、三菱商事、三井物産、住友商事、丸紅と並び5大商社に名を連ねる日本を代表する企業だ。1858年に伊藤忠兵衛が創業して以来「売り手よし」「買い手よし」「世間よし」の「三方よし」を企業理念に掲げ、自社だけでなく取引先、株主、社員の利益を考え社会に貢献していこうという目標を掲げているほか、その「三方よし」の理念を実現するための企業行動指針としては「ひとりの商人、無数の使命」を掲げており、これも伊藤忠商事を代表するキャッチコピーとして有名である。繊維、機械、金属、エネルギー・化学品、食料、住生活、情報・金融、第8の8つのカンパニーがあり、財閥系商社ではないという点を逆に強みとし、非資源系の分野で特に力を増している。 2020年度には時価総額、株価で史上初の商社1位に輝いたほか、資源価格の高騰等もあり、2022年3月期の決算報告では純利益8203億円と過去最高益を記録。東京と大阪の本社を中心に、国内に7拠点、海外に86拠点を展開し、社員数は5大商社の中で最小の4200人と、まさに少数精鋭で結果を出す商社として知られている。