デロイト トーマツ コンサルティング（DTC）

企業説明

デロイト トーマツ コンサルティングとは

デロイト トーマツ コンサルティング（以下、DTC）は世界最大規模の会計事務所のひとつであるデロイト・トウシュ・トーマツのメンバー企業であり、日本最大級の会計事務所、監査法人トーマツのグループに属する日本最大級の総合コンサルティングファームである。同社は150を超える国と地域に拠点を構え、グループ全体の従業員数は30万人を超えている。日本ではPwCコンサルティング、KPMGコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティングと合わせてBig4と呼ばれている。

コンサルティングファームには珍しくトーマツという日本名が入っているが、同社はもともと1968年に設立された等松・青木・津田・塚田・青木・宇野・月下部会計事務所を源流としたもので、海外事務所を含む他事務所との合併などを繰り返し現在に至る。

同社は、この最大級の規模の大きさを存分に活かし、インダストリー（産業担当）とサービスの掛け合わせを軸とする。インダストリーにおいては、日本は資源・素材産業で世界をリードしている。同社はさらなるこれらの企業の活躍を「経営戦略」「イノベーションマネジメント」「デジタリゼーション」の3つの専門性から高水準な支援を実現。特に、サービスについては、戦略に特化したモニターデロイト、デジタルに特化したデロイトデジタルというサブブランドを展開している。

DTCを読み解くための二つのキーワード

世界中のデロイトグローバルでは、「Lead the way」という価値観が共有されている。これによって、クライアントや社会、そこに集う人々とともに新たな道を切り開いていくというグループ全体の目標が示されている。

また、DTCのコンサルティングの特徴の一つに「End to End」での支援が挙げられる。DTCが特に支援を得意とする日本の資源・素材産業の飛躍には、低炭素社会、次世代モビリティ、5G、ライフサイエンスなどすべてのすそ野産業のイノベーション実現に向けて、あらゆる叡智が必要となってくる。そのような中でも「End to End」でのサポートを行うためには、多岐にわたる業界やサービスの専門家、ソリューションを掛け合わせる必要があり、この点においてその経営規模を誇るDTCはかなり優位な立ち位置にあるのだ。

さらに、同社は早い段階から社会課題の解決にも力を入れてきた。「100年先に続くバリューを、日本から」をスローガンに掲げ日本の持続可能な社会の実現に向けた活動を行なってきたことに加え、近年では「Deloitte Social Impact」として社会課題解決にも重点を置いている。サプライチェーンにおける児童労働の廃絶や日本・アジアのNPO/NGO連携強化を含めた7つのテーマをもとに社会貢献活動を行う。

最近の事例から見るDTCの活動

現在DTCは、製造業、エネルギー、消費財、金融、医薬品などの他、官庁、自治体など幅広い業界を対象として、主に日系企業に対して経営戦略や業務改善、組織・人事改革、システム導入などのサポートを提供している。

ここで、一つDTCの特徴がよく現れているある国内メーカーの案件を紹介しよう。

この企業は、中国や韓国をはじめとする海外メーカーの安価な製品の市場参入に悩まされていた。厳しい経営状況の中でDTCは、従来のサプライチェーン改革として行う生産数管理といった業務改善だけでなく、製品が確実に売れる適切なサイズまで提案を行うなど、まさにEnd to Endでの支援を実行した。これは、実際に何度もクライアントのもとを訪れ、戦略を現場にまで浸透させるDTCの姿勢があって初めて実現したものであり、結果としてこの企業のシェアは改善された。

上記の事例は一例に限った話ではなく、近年の日本経済低迷をよく表したものである。この20年、先進国の中で唯一成長を遂げていない日本では、世界の成長の波についていけず国際競争力を失った国内企業も少なくない。企業の存続理由が問われ直すこの時代に、早くから世の中への貢献を軸に活動を行なってきたDTCのサポートがより必要とされるようになってきたのである。

同社は、上記事例に象徴される価値の創出姿勢をこれまで30年近くにわたり守ってきたが、近年では特に、デジタルテクノロジーの分野での支援に力を入れ、「デジタルデロイト」ブランドの立ち上げも行なった。どの領域においてもDX(デジタルトランスフォーメーション）の必要性が叫ばれる中で、日本企業ではいまだデジタル化の遅れが問題となっており、DTCはDXを含めた業務改善提案を行う。刻々と変化する時代の波に合わせた価値の創出が重要となっている。

DTCにおいて必要とされる人材とは

31万もの人材を有するデロイトグループでは、この巨大なネットワークを駆使した働き方が求められることになる。1コンサルタントとしての個性はもちろんのこと、個人が担当できる案件数には限りがあり、さらにさまざまな分野を横断した支援が求められる中で、仲間を集めそれぞれのプロフェッショナルと協力する姿勢も必要となってくる。組織において個として輝く能力と、それを最大限に活かしてくれる仲間とのチームワークを兼ね備えた人物が求められている。

一方で、同社は人材を「育てる力」も強みの一つとして持っている。DTCでの採用が決まると、まずはアナリスト、次にコンサルタント、シニアコンサルタントとして順にキャリアパスを通っていくことになるが、キャリアアップに伴う業務の変化にも柔軟に対応し、そのそれぞれで素直に自分の糧を増やしていくことがキャリアにとどまらない自身の成長にもつながっていくだろう。DTCは、他者からのフェードバックにも耳を傾け、着実に成長を重ねる「学習できる人材」を求めているのだ。

さらに同社は、2019年から経営方針の一つとして「メンバーファースト経営」を掲げている。これは、幸福学の考えを取り入れたもので、メンバーがDTCで働くことによってプロフェッショナルとしての幸せを感じられることを目指した経営を実践している。DTCは、メンバー一人一人が価値の源泉であることを改めて強調し、メンバーの「hapiness」を大切にしている。これが結果として、離職率の低下や働くことに対する満足度の10％以上の向上など実際の成果につながっている。