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企業分析

デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)

デロイト トーマツ コンサルティング(以下、DTC)は世界最大規模の会計事務所のひとつであるデロイト・トウシュ・トーマツのメンバー企業であり、日本最大級の会計事務所、監査法人トーマツのグループに属する日本最大級の総合コンサルティングファームである。同社は150を超える国と地域に拠点を構え、グループ全体の従業員数は30万人を超えている。日本ではPwCコンサルティング、KPMGコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティングと合わせてBig4と呼ばれている。 コンサルティングファームには珍しくトーマツという日本名が入っているが、同社はもともと1968年に設立された等松・青木・津田・塚田・青木・宇野・月下部会計事務所を源流としたもので、海外事務所を含む他事務所との合併などを繰り返し現在に至る。 同社は、この最大級の規模の大きさを存分に活かし、インダストリー(産業担当)とサービスの掛け合わせを軸とする。インダストリーにおいては、日本は資源・素材産業で世界をリードしている。同社はさらなるこれらの企業の活躍を「経営戦略」「イノベーションマネジメント」「デジタリゼーション」の3つの専門性から高水準な支援を実現。特に、サービスについては、戦略に特化したモニターデロイト、デジタルに特化したデロイトデジタルというサブブランドを展開している。

#総合系コンサル

アクセンチュア

アクセンチュアは、巨大な総合系コンサルティングファームとしてその名を轟かせるグローバルカンパニーだ。2022年現在、世界50カ国200都市以上に拠点を持ち、約71万人の社員による世界的なネットワークを誇っている。1962年に日本事務所を開設しコンサルティング業務を開始し、ITによる「ビジネス革新」をサポートしてきた。2001年に社名を“Accent”と“Future”を掛け合わせた「アクセンチュア」に改め、日本企業の世界戦略の支援を行うなど、デジタル革新のリーダーとして日本を牽引し続けている。 総合コンサルティングファームとして、戦略策定からテクノロジーを活用したオペレーションの実行まで、一貫したサポートを行うことを強みとしている。長年蓄積してきた知見や豊富な専門技術を活かして40以上の業界のさまざまな業務に対応し、顧客のみならずその周りにまで価値を与える変革を支援している。 同社の特徴として「本社」を持たないことが挙げられる。経営陣もCEOも、どこかに設けられた本社に集まるという形ではなく、それぞれが世界各国の異なるオフィスを拠点として活動しているのだ。世界各地に置かれた拠点がフラットな関係で結ばれ、相互にサポートし合うこの独自の体系がアクセンチュアの強固なグローバルネットワークを支えている。 そんなアクセンチュアには各拠点で共有されている価値観、「6つのコアバリュー」がある。 「スチュワードシップ」「ベスト・ピープル」「クライアント価値の創造」「ワン・グローバル・ネットワーク」「個人の尊重」「インテグリティ」である。中でも「ワン・グローバル・ネットワーク」では長年の蓄積に基づく豊富な知見など、多岐にわたる知的財産のシェアリングが大事にされている。このもとで、同社には世界中の社員と相互の情報交換のためにコミュニケーションツールが設けられている。最新情報に触れたり、地域を跨いで専門知識を享受したりできるのだ。 時代の変化とともに、顧客が必要とするサポートも刻々と変化する。アクセンチュアも、こうした時代の変化に合わせて自ら変化を続けている。例えば2020年3月にはグローバル全社でデジタル事業部門の廃止を決定。これは、あらゆるサービスにおいてデジタルに関する技術は必要不可欠であり、デジタル要員を各部門に配置することが必要だという見解に基づく判断である。これによりクライアントの多岐にわたるDX(デジタルトランスフォーメーション)のカバーが可能になった。

#総合系コンサル

PwCコンサルティング

PwCは、世界155カ国で28万人以上(2022年現在)の従業員を擁し、PwC Japanグループは、日本におけるビジネスを担っており、コンサルティング、トランザクション・アドバイザリー、監査、税務、法務の各サービスを提供する独立した法人格を有している。PwCコンサルティングは、PwCの日本におけるコンサルティング部門で、官公庁、製造業、流通サービスなど幅広い業種・業態に対して、経営戦略から実行までの総合的なコンサルティングサービスを提供している。 近年、ビジネスの複雑化に伴い、ビジネスのローカライズではなく、「川上」から「川下」までのフルサポートが求められることが多くなっている。こうした中、PwCコンサルティングの強みは、あらゆる業種のあらゆる経営課題に対応できる幅広い対応力にある。これを促進するのが「グローバルネットワーク」と「事業横断的な連携システム」である。 まず、海外の最新の知見や情報が、世界の主要拠点に張り巡らされたグローバルネットワークを通じてリアルタイムに伝達され、PwCが世界中で関わっている最新の事例がファームの垣根を越えて伝えられている。 例えば、PwCは20カ国以上で電力自由化に関するコンサルティングサービスを提供しているが、どの国でも同じテーマで複数のプロジェクトを受注できる背景には、グローバルで知識やノウハウを蓄積・共有する仕組みがある。 次に、「事業横断的な連携システム」である。 例えば、IFRS会計基準の導入には、監査や会計のアドバイスだけでなく、システムや業務プロセスの再構築に関するアドバイスも必要である。PwC Japanグループ内の各ファームが密接に連携することで、各分野の専門家がシームレスに連携し、包括的なワンストップサービスを提供することが可能となっている。

#総合系コンサル