リクルートHD リクルートHDの事業や業務は多岐にわたりますが、すべてに共通しているのは人の可能性と価値を高めるビジネスであることです。 仕事は働く人の可能性と価値を高めますが、自分に合わない仕事を続けていてはその達成は難しいでしょう。そこでリクルートHDは、さまざまな人に仕事の情報を提供しています。 #主要日系企業
任天堂 任天堂株式会社(以下、任天堂)のビジネスの強さは特筆に値します。任天堂の連結の年間売上高は1兆6,953億円で、連結従業員数は6,717人です。従業員1人が年間2.5億円(=1兆6,953億円÷6,717人)稼いでいる計算になります。時価総額ランキング国内1位のトヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ自動車)は、連結年間売上高31兆3,795億円、連結従業員数372,817人なので、従業員1人当たりの年間売上高は8,417万円(=31兆3,795億円÷372,817人)です。トヨタ自動車の1人年8,417万円も相当すごい数字ですが、任天堂はその3倍になります。 #主要日系企業
サイバーエージェント(CyberAgent) サイバーエージェントのビジネスは6つあり、内訳は3つの主力事業と2つの強化分野とその他です(*1)。次のとおり。 ●3つの主力事業 ・メディア ・インターネット広告 ・ゲーム ●強化分野 ・AI(人工知能) ・DX(デジタルトランスフォーメーション) ●その他 ・新規事業の立ち上げ。プログラミングスクール、eスポーツ、ポイント事業、ファッションなど。 このうち主力3事業を確認していきます。 #主要日系企業
キーエンス 株式会社キーエンス(以下、キーエンス)はセンサーや測定器などをつくる世界的なメーカーですが、それより有名なのは年収の高さではないでしょうか。 キーエンスの社員の年収は40歳前に2,000万円を超え、これは5大商社の40代で1,500万円という水準をはるかに上回ります(*1、2、3)。 しかもキーエンスは時価総額(=株価×発行済株式数)でも国内トップ3に入ります(*4、5)。 こうした事実を知ると「なぜセンサーや測定器の製造販売でこれほど儲かるのか」と感じるのではないでしょうか。そして「キーエンスは何をしているのか」と不思議に思うはず。 その謎に迫ってみます。 記事中のデータは2022年11月現在のものです。 #主要日系企業
ソニーグループ(SONY) ソニー株式会社は2021年4月1日、社名をソニーグループ株式会社(以下、ソニーグループ)に変更しました。ただ「ソニー株式会社」の商号が消滅したわけではなく、エレクトロニクス事業を行っているソニーエレクトロニクス株式会社が「ソニー株式会社」(以下、ソニー)の名称を引き継ぎました。ソニーグループは電機業界に属しますが、売上全体に占める電機の割合は3割にすぎません。ゲームも金融も、映画も音楽もソニーグループの主力事業になっています。最近は自動車づくりにも着手しました。 #主要日系企業
日立製作所 株式会社日立製作所(以下、日立製作所)の公式サイトのグループ会社一覧のページをみると、「日立化成」の名称がありません。日立グループは大規模再編に着手し、それは日立御三家と呼ばれた名門企業の売却も含むものでした。 #主要日系企業
トヨタ自動車 ものづくりを就職活動の軸に据えている学生は、トヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)を企業研究の対象から外すことはできないでしょう。なぜならトヨタが世界1の自動車メーカーだからです。トヨタを研究することは、日本のものづくり学ぶことにつながるはずです。また、漠然と「大企業に入って世界で働きたい」と考えている就活生も、トヨタは魅力的に映るはず。なぜならトヨタは日本で最も大きいグローバル企業だからです。就活生がトヨタ研究を始めるとき、この会社が巨大である点に注意する必要があります。トヨタは多様で多面的なので、部分部分を1つひとつ確認していき、それらをつなぎ合わせて全体像をつかむとよいでしょう。 #主要日系企業