テレビ・ラジオ・新聞業界を研究する【内定までの業界研究#21】

新聞、テレビ、ラジオへの就職を目指している学生の中には、優良企業や給与などを知りたい人もいるでしょう。

この記事では、そんな疑問を抱える人に向けて、新聞、テレビ、ラジオのビジネスモデルを解説します。

業界や企業への理解を深め、就職活動に役立てられるので、ぜひ最後までご覧ください。

新聞、テレビ、ラジオのビジネスモデル～どうやって稼いでいるのか

新聞、テレビ、ラジオは誰もが知っている業界ですが、具体的にどんな方法で売上を得ているか知らない人もいるのではないでしょうか。

ここからは新聞、テレビ、ラジオ業界の企業がどんなビジネスモデルで稼いでいるのかを解説します。また、代表例として日本経済新聞社や、フジ・メディア・HDのビジネスモデルも紹介するのでご覧ください。

新聞社の場合、日刊や週刊、月刊といった一定のペースで新聞を購読者へ提供します。通常、このサービスには月額料金が設定されており、購読者の支払う購読料が新聞社の主な収入です。

また、新聞・テレビ・ラジオに共通しているのが広告収入です。新聞には広告欄があり、そこには様々な企業の商品やサービスなどが宣伝されています。広告欄は各企業が広告料を支払って宣伝しており、記事にも同じようなモデル形式があるのです。

また、テレビ・ラジオで流れるCMは商品やサービスを宣伝したい企業が広告料を支払って、CM枠を買っています。広告料は新聞・テレビ・ラジオにとって重要な収入源です。

日本経済新聞社は発行部数266万部を誇る経済専門の新聞です。読売、朝日、毎日新聞のように幅広い話題ではなく、経済を中心とした記事がほとんどの新聞となっています。

従来の朝刊などを各世帯へ届ける紙面ビジネスが中心でしたが、最近ではネットの普及や人口減少といった要因で成長に限界がきている状況です。

しかし最近では、紙媒体だけではなく、アプリなど電子媒体でも顧客獲得を拡大中です。いまだに朝刊の紙面が約181万部と売上の中心ですが、紙面ビューアーアプリの有料会員も30万人を超えており、今後はこちらへの移行が進むと思われます。

新聞はネットの普及とともに、市場が縮小している面もありますが、日本経済新聞社のような専門誌はいまだに需要があります。また、電子紙面やアプリへの移行が進めば、顧客獲得を進められる可能性は高いです。

フジ・メディア・HDのビジネスは大きく3つに分かれており、「メディア・コンテンツ」「都市開発・観光」「その他」に分類されています。ここでは3つのうち「メディア・コンテンツ」のビジネスモデルを解説します。

フジテレビという名前を多くの人が聞いたことがあるでしょう。フジ・メディア・HDはテレビ事業を運営しています。中心は地上波テレビですが、衛星放送やラジオなど、その範囲は幅広いです。

これらメディアを通じたコンテンツ制作の他に、CM枠を利用した広告収入も収入源にあげられます。フジのビジネスモデルはテレビを通じたコンテンツ制作や広告収入です。

ここからは新聞・テレビ・ラジオ業界の有力中心企業を紹介します。これらの業界で有力なのは、フジ・メディア・HD、日本テレビHD、読売新聞の3社です。以下で各社の概要を紹介するので、ご覧ください。

以下は3社の概要をまとめた一覧表です。

いずれの企業も社員数が多く、また長い歴史を持っているのが特徴です。特に読売新聞は、現在のグループ本社が設立されたのは2002年ですが、新聞事業が始まったのは1874年となっています。

以下は3社の直近3年の売上高、営業利益、純利益をまとめた一覧表です。

各社とも、新型コロナウイルス感染症流行の影響を受け、売上・利益ともに下落している状況です。

特に読売新聞は、新聞市場の縮小や若者の新聞離れによってこの先も業績が伸び悩む可能性があります。テレビでも同様の状況が予想され、市場全体としても厳しい状況が続くでしょう。

新聞、テレビ、ラジオ業界はネットの普及とともに市場縮小の方向に進むことが予想されます。

現在ではネット上で様々なメディアから情報収集できるため、新聞やテレビ、ラジオの必要性がなくなっている状況です。

しかし近年では新聞社はアプリによる顧客獲得、テレビ・ラジオはYouTubeをはじめとした動画サイトなどへの進出を進めています。今後は、ネットでコンテンツを配信して、売上を伸ばしていく方向にシフトするでしょう。

市場全体の将来性はあまりありませんが、IT化の波に乗ることができれば、企業の成長は可能です。ちょうど変化の時期に就職することができれば、やりがいのある仕事ができるでしょう。

以下は主要3社の給与水準です。

いずれも業界最高水準であり、入社への道のりは険しいと言えます。しかし、就職すればその後のキャリアも開けるので、興味のある人はぜひ就職活動に取り組んでみてください。