求人には必ず休日・休暇の欄が設けられているが、休日・休暇には主に二通りの書き方がある。
l 「完全週休二日制」
l 「週休二日制」
これらの2つの書き方は、一見同じように見えて内容が大きく異なるのだ。
完全週休二日制とは
完全週休二日制とは、1年を通して毎週必ず2日間の休日が取れるということを意味する。
しかし注意したいのが、土日が休日とは限らない点だ。例えば、週末に忙しくなるサービス業では土曜日・水曜日が休みというケースも考えられるであろう。シフト制なら、完全週休二日制であっても休みの曜日が固定にはなっていないこともある。
また、完全週休二日制であっても、祝日が休みとは限らない。土日は必ず休みだが、祝日は出勤しなければならないというケースもあるだろう。
土日祝を休みたい場合は、求人票・募集要項に「完全週休二日制(土・日)、祝日」と明記されているか必ず確認しておこう。
完全週休二日制かつ祝日も休みならば、年間休日数は120日を越えてくるため、企業を選ぶ際は休日が120日を越えるかどうかも１つの指標として参考にしよう。
週休二日制とは
週休二日制とは、１カ月の間に2日休める週が最低でも1週以上あり、それ以外の週は1日以上休みがあるということである。
例えば、その月の第１週の土日が休日だとして、2・3・4週は日曜日のみが休日だとする。この場合でも週休二日制の条件を満たしているため、求人票には週休二日制と記載されるのだ。
労働基準法では、労働時間は基本的に1日8時間・週で40時間までと定められている。これは完全週休二日制・週休二日制のどちらであっても変わらない。そのため、休みが1日の週は1日の労働時間が短くなったり、変則的な労働時間になったりする可能性もある。
1日あたりの労働時間を減らしたい場合は、週休二日制を視野に入れて就職を決めるのも良いだろう。
また、週休二日制でも土日が休みとは限らないので、求人票の休日欄は必ず確認しておこう。
さらに、多様な働き方が広まる最近では、週休３日制を導入する企業も出てきている。
主に大企業に限られるが、政府の間でも正式に選択式週休３日制を導入を検討中とのニュースもあり、今後は週休３日が主流になるケースも考えられる。週休３日の場合では、1日の労働時間が長くなったり、1日分の給料が少なくなったりすることでバランスを取ることが検討されている。
週休3日制が導入されるのかを念頭に置いて企業を選び、就活を行うことも一種の選択肢かもしれない。