サイバーエージェント(CyberAgent) サイバーエージェントのビジネスは6つあり、内訳は3つの主力事業と2つの強化分野とその他です(*1)。次のとおり。 ●3つの主力事業 ・メディア ・インターネット広告 ・ゲーム ●強化分野 ・AI(人工知能) ・DX(デジタルトランスフォーメーション) ●その他 ・新規事業の立ち上げ。プログラミングスクール、eスポーツ、ポイント事業、ファッションなど。 このうち主力3事業を確認していきます。 #主要日系企業
リクルートHD リクルートHDの事業や業務は多岐にわたりますが、すべてに共通しているのは人の可能性と価値を高めるビジネスであることです。 仕事は働く人の可能性と価値を高めますが、自分に合わない仕事を続けていてはその達成は難しいでしょう。そこでリクルートHDは、さまざまな人に仕事の情報を提供しています。 #主要日系企業
キーエンス 株式会社キーエンス(以下、キーエンス)はセンサーや測定器などをつくる世界的なメーカーですが、それより有名なのは年収の高さではないでしょうか。 キーエンスの社員の年収は40歳前に2,000万円を超え、これは5大商社の40代で1,500万円という水準をはるかに上回ります(*1、2、3)。 しかもキーエンスは時価総額(=株価×発行済株式数)でも国内トップ3に入ります(*4、5)。 こうした事実を知ると「なぜセンサーや測定器の製造販売でこれほど儲かるのか」と感じるのではないでしょうか。そして「キーエンスは何をしているのか」と不思議に思うはず。 その謎に迫ってみます。 記事中のデータは2022年11月現在のものです。 #主要日系企業
日立製作所 株式会社日立製作所(以下、日立製作所)の公式サイトのグループ会社一覧のページをみると、「日立化成」の名称がありません。日立グループは大規模再編に着手し、それは日立御三家と呼ばれた名門企業の売却も含むものでした。 #主要日系企業
任天堂 任天堂株式会社(以下、任天堂)のビジネスの強さは特筆に値します。任天堂の連結の年間売上高は1兆6,953億円で、連結従業員数は6,717人です。従業員1人が年間2.5億円(=1兆6,953億円÷6,717人)稼いでいる計算になります。時価総額ランキング国内1位のトヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ自動車)は、連結年間売上高31兆3,795億円、連結従業員数372,817人なので、従業員1人当たりの年間売上高は8,417万円(=31兆3,795億円÷372,817人)です。トヨタ自動車の1人年8,417万円も相当すごい数字ですが、任天堂はその3倍になります。 #主要日系企業
トヨタ自動車 ものづくりを就職活動の軸に据えている学生は、トヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)を企業研究の対象から外すことはできないでしょう。なぜならトヨタが世界1の自動車メーカーだからです。トヨタを研究することは、日本のものづくり学ぶことにつながるはずです。また、漠然と「大企業に入って世界で働きたい」と考えている就活生も、トヨタは魅力的に映るはず。なぜならトヨタは日本で最も大きいグローバル企業だからです。就活生がトヨタ研究を始めるとき、この会社が巨大である点に注意する必要があります。トヨタは多様で多面的なので、部分部分を1つひとつ確認していき、それらをつなぎ合わせて全体像をつかむとよいでしょう。 #主要日系企業
アビームコンサルティング株式会社 アビームコンサルティングは1981年に創業した総合系ファームだ。「アジアで初めてである、アジア発のグローバルコンサルティングファーム」を掲げる、日本最大のSAPコンサルティング会社でもある。アビームコンサルティングが重視するのは、どんな時でもクライアントに寄り添う「Real Partner」として、クライアントが求める変革を実現することだ。 #総合系コンサル
シグマクシス シグマクシスは、「クライアント・パートナーとのコラボレーションによる価値創造」を基本姿勢とし、世の中にポジティブなエネルギーを供給できる独創的なプロフェッショナル集団であることを志すコンサルティングファームである。 #総合系コンサル
NTTデータ経営研究所 NTTデータ経営研究所は、1991年にNTTデータ通信(現NTTデータ)を母体に子会社として創設された事業戦略立案、新規事業企画・戦略、業務改革IT戦略等に特化した経営コンサルティングファームである。同社にとってNTTデータはITにおけるビジネスパートナーでありつつ、メインクライアントでもある。NTTデータ経営研究所独自案件の実績も着実に積み重ねており、コンサルティングの結果をITに落とし込むことは特になく、各組織の守備範囲が非常に広いため、各ユニット、コンサルタントが自由に新しいことにもチャレンジしやすい環境と言える。 新しい社会の姿を構想し、「ともに『情報未来』を築く」をミッションとし、事業コンセプト「Social and Business Design Cycle」を掲げ、社会政策と企業の事業開発・推進の両面から社会を変革することを目的にもつ。 2016~2020年度で年平均15.8%の売上成長を実現しており、官民双方の経験と現場経験から時代にそった企業へのコンサルティングを提供する。 #シンクタンク
三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC)は三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)の総合シンクタンク・コンサルティングファームである。MURCは日本最大の金融グループであるMUFGが筆頭株主となっていることから、経営コンサルティング部門とシンクタンク部門に特化しており、システム部門を持たないことが特徴となっている。よく似た会社に三菱総合研究所(MRI)があるが、MRIが三菱100周年の記念事業として多くの三菱系列企業の出資を受けた総合的なシンクタンクなのに対して、MURCは銀行の調査部門や研究所の合併を経て設立されたシンクタンクであるという違いがある。 MURCはMUFGの抱える多数の従業員、国内および国外の拠点、外部機関との伝手を最大限に活用し経営支援を行っている。経営戦略や組織人事戦略、デジタル化戦略はもちろんのこと、海外ビジネス展開支援まで行っているのは特徴的だ。日本を基盤市場とする巨大金融グループの一員として特に日本企業の支援に強い責任感を持っている。 #シンクタンク
KPMGコンサルティング PwC、デロイト、EYと共に総合コンサルティングファームBIG4の一角をなすのがKPMGコンサルティングだ。 KPMGグループは、監査、税務、アドバイザリーサービスなどを提供するプロフェッショナルファームとして、100年以上の歴史の中で様々なノウハウを培ってきた。154の国と地域に約20万名のプロフェッショナル(2022年現在)が所属するその規模の大きさを活かし、クライアントの価値向上と課題解決を支援している。同社は世界的に高い評価を得ており、コンサル志望の学生からも一目置かれている存在である。 KPMGコンサルティングの大きな特徴の1つとして、その若さが挙げられる。2014年、マネジメント経験豊富なコンサルタントによるサービスの提供体制をより強化するため、グループ内でKPMGマネジメントコンサルティングとKPMGビジネスアドバイザリーを統合し、組織再編することで同社は誕生した。世界規模での変革や業務の改善を、最先端技術の活用により支援する。 #総合系コンサル
コーポレイト・ディレクション(CDI) コーポレイト・ディレクション(CDI)は、1986年に設立された日本国内初の独立系戦略コンサルティングファーム。BCG(ボストン・コンサルティング・グループ)出身の10名のコンサルタントによって設立された。設立者の一人に、現在経営共創基盤で代表を務める冨山和彦氏がいる。マッキンゼー、BCGなどの外資系企業が優位を保つ中、日本をベースとする経営コンサルティングファームとして、より日本の企業文化にそった形でソリューションを提案する同社は大きなインパクトを与えた。 CDIは欧米と日本の企業文化を上手く融合して、ハイパフォーマンスを実現することを目指している。 現在では東京他、中国(上海)、タイ(バンコク)、ベトナム(ホーチミン)、シンガポール、台湾(台北)にグローバル拠点を置き、70名を超える社員を有する。近年は「日本をベースとしたコンサルティングファーム」から「アジアをベースとしたコンサルティング」を目指し、グローバル展開を行っている。 また、2005年にCDI-Medical(医療経営コンサル)、2006年にCDI-Solutions(システム、ITコンサル)をそれぞれ子会社として設立し、コンサルティング領域の拡大と強化を進めている。 #日系戦略コンサル